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船井総研デジタルマーケティングコンサルティングチームです。「新規の顧客を開拓できていない…」、「見込み客への効果的なPR・販促方法が分からない…」等のお声を多く頂戴しております。今回は今だからこそ中小企業の経営者が今一度押さえておきたいSNS活用の主なポイントに絞ってお伝えします。
船井総研デジタルマーケティングコンサルティングチームです。コロナ禍で「新規の顧客を開拓できていない…」、「見込み客への効果的なPR・販促方法が分からない…」等のお声を多く頂戴しております。今回はコロナ禍だからこそ中小企業の経営者が今一度押さえておきたいSNS活用の主なポイントに絞ってお伝えいたします。
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SNS活用・SNSマーケティングの現状
まず日本国内の主なSNSのアクティブユーザー数(=一定期間に1回でもアクセス・利用した人数)を整理しますと、直近ではLINE=8200万人、Twitter=4500万人、Instagram=3300万人、Facebook=2600万人などとなっています。(2020年~2021年現在概算)
SNSというと勿論「いいね数」や「フォロワー数」を稼いでリード(=将来的に自社の売上に繋がるような見込み客)の獲得や認知をいかに拡げられるかが問われてきますが、中小企業でSNSを使い始めた段階でそれらを効率的に行うことは難しく、ある程度時間をかけて行っていくことが必要になります。
また「SNS広告」への投資や、いかに認知・拡販能力を高められるかがカギになります。
その場合は、
1.どれくらいの広告費を捻出するか?
2.どのような広告の打ち出し方にするのか?
3.クリエィティブ画像はどのようなものを選ぶか(もしくは制作するか)?
4.実際に広告配信した際の成果や各種反響数値、自社Webサイト(=特にソリューションサイト)への流入数はどのような状況か?
5.反響が思わしくない広告をどのように改善するか?
6.これまでの施策をどのように総括し、次に活かすか?
といった視点で、ある種の「PDCAサイクル(Plan=計画、Do=実行、Check=確認・検証、Action=行動・次の施策へ活かす)」を、いかに高速で回していくかが重要です。
SNS活用・SNSマーケティングのメリット・デメリット
またSNSにも各々長所と短所があります。
例としてFacebookは実名登録ユーザーが多く、自社の既存名簿やユーザーの興味・関心に基づいて発信し、何等かの申込や資料請求の獲得に繋げることができます。
その一方で、若年層がInstagramへシフトしている等の要因から、ターゲットの年齢層に偏りが生じる可能性があります。
前述の「PDCAサイクル」に則して、反響が思わしくない場合、ターゲットを絞ってみることや、打ち出し方を変えてみる、静止画を動画にしてみる、といった施策を定期的に行っていく必要があります。
決して最初の設定をしたまま、放置してしまうことのないように運用することが大切です。
そして、Twitterは拡散力が高い反面、匿名性が高く、どんなユーザーがどんな興味・関心を持っているかを特定しにくいという特徴があります。
かつ万一の場合、少しの発信でいわゆる炎上してしまうというリスクが高い傾向にあります。
ユーザー数の増加やデジタル化が急速に進んだことにより、SNS活用やSNSを使ったマーケティングに対する敷居は低くなりました。
取り組みやすいツールの1つとなっていますが、実際に取り入れる場合は、万一のことも考えて実施することが大切です。
SNS活用・SNSマーケティングを実施する上で重要な体制構築
他方、企業規模にかかわらず、SNSに強い(ある程度精通している、使いこなせている)人材、SNSの危機管理対応が十分にできる人材等を配置して、可能な限り「分業化」を実施することが望ましいです。
既存業務との兼ね合いから、SNSの更新頻度が少なくなる、更新が途絶える、万一の時に危機対応ができなくなり、自社のブランドやイメージを毀損してしまう、といった事態に陥ってしまうことがあります。
自社がBtoC(消費者向け)企業かBtoB(法人向け)企業かはもとより、
1.新規のリードや見込み客のアドレスをどのように増やしていけば良いのか?
2.どのように顧客接点を持ちつつダイレクトに販促していけば良いのか?
3.見込み顧客をどのようにして獲得し、長期的なリピーターになってもらえば良いのか?
など、中小企業の経営者は、SNS活用の「問題意識」や「目的・目標」を明確化し、広報担当者の選定や配置する人数等を考えていく必要があり、そういった視点が求められるのです。
SNS施策をどうしたら継続できるかといった点に不安を感じられている経営者の方は、まず大まかにSNSの投稿・発信計画を練り、SNS担当者の方とすり合わせをなされることをおすすめします。
どのようなルーティーンで、いつ発信するのかをあらかじめ決めておくことで、更新頻度が極端に低くなることを防げますし、効果検証も比較的容易に行うことができます。
しっかりとした「SNS戦略」を打ち出し、実行に繋げ、効果検証の上、次の施策として活かしていくといった「PDCAサイクル」を回していきましょう。
著者情報
株式会社船井総合研究所
ECグループ アソシエイト
横窪 勇太Yuta Yokokubo
明治大学政治経済学部を卒業後、2020年に船井総合研究所に新卒で入社。入社以来一貫してデジタルマーケティングに従事し、これまで、士業・保険代理店・自動車・食品・小売・不動産・専門サービス業のWeb・SNS広告運用、Webサイト・メディアサイト立ち上げ・活性化などを経験。2021年よりBtoB、BtoC向けのEC立ち上げ・活性化を中心に行っている。