日本の人口減少が加速しており、中小企業には、早急な生産性の向上が求められています。しかし、生産性を上げるにしても何をすればよいのか？どのように生産性を測ればよいのか？疑問に思う方も多いのではないでしょうか？

そこで、本コラムでは、生産性を測る重要指標と生産性向上に必要となる取り組みについて、解説させていただきます。

生産性向上に当たり、重要な指標として「人時生産性」というものがあります。

計算式で表すとこのようになります。

人時生産性　=　粗利　/　総労働時間

この人時生産性は、会社の粗利を全社員の総労働時間で割ったものです。人時生産性とは、社員1人が1時間にどれくらいの粗利をあげているのか？を表しています。

この数字を上げるということは、社員1人が1時間稼ぐ利益を向上させるということですので、この人時生産性を上げることが、会社の生産性向上と言えるのです。

では、「人時生産性」を向上させるため、皆様にはぜひ、以下に解説する3つのポイントについて、自社を振り返っていただきたいと思います。

①デジタルツールを活用できているか？

人時生産性の向上に取り組むにあたり、業務プロセスの変更など、取り組めることは数多くありますが、手段の一つとして、デジタルの活用があります。

デジタル技術の進歩は日進月歩と言われており、それらを活用した新しいサービスが日々開発されています。これらの情報をしっかりと集め、自社にとって最適なデジタルツールを選択・活用することが今後の中小企業には必須となります。

②業務プロセス改革を行っているか？

デジタル活用と共に重要な取り組みとして、業務プロセスを定期的に見直し、最適化をしているか？が重要になります。

今、中小企業を取り巻く環境は日々変化しており、会社もその変化に適応することが必須です。「今までこのやり方でやってきたから。」と考えていては、ビジネス環境の変化についていけません。「もっと良いやり方はないか？無駄なプロセスはないか？」という考えのもと、業務の進め方についても変えていかなければなりません。

人は自身の仕事の進め方について、疑問を抱きにくいことも事実です。

変化に柔軟な企業文化を醸成し、人時生産性に取り組んでいただきたいと思います。

③社外のアドバイザーがいるか？

デジタルツール活用、業務プロセスの最適化など、自社にとっての最適解の実現を会社全体で取り組んでいるかと思います。

一方、会社全体を俯瞰して全体最適で会社の方向性を見極められる人材は貴重です。さらに、デジタル活用にまで広い知見を持っている人材はさらに少ないでしょう。

デジタルの知見、業務プロセス改革実現、経営視点での全体俯瞰など、人時生産性向上の推進にあたり、求められるスキル数多く、複雑です。もし、社内にそのような人材がいない場合は、これらの領域に特化した社外のアドバイザーを活用することが、結果的に人時生産性向上の最短経路となります。

これら3つのポイントについて、自社を振り返っていただいてみて、もし、少しでも実践できていない部分があれば、下のURLより無料個別相談にお申込みください。

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